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【法人向け】パーソナルトレーニングの福利厚生や経費計上について

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「従業員の生産性を向上させる」ことに対して、困っている経営者の方が多くいらっしゃるのではないでしょうか?

心身ともに健康であることが、従業員の生産性を上げることにつながります。

心身ともに健康であれば、ストレスなく、仕事に打ち込むことができるからです。

福利厚生で、パーソナルトレーニングを導入することは、業員の方の健康意識を高くするとともに、経費計上でき節税にもつながります。

本記事は、パーソナルトレーニングを福利厚生として、導入する際の経費計上や条件についての解説です。

福利厚生の導入を考えている企業様の参考となる記事となっております。

目次

パーソナルトレーニングの福利厚生と経費計上

メモ

パーソナルトレーニングを福利厚生として、導入するには、一定の基準を満たしてないといけません。

まず、福利厚生について解説していきます。

福利厚生とは、給料とは別に従業員や従業員の親族に対して、提供するサービスのことです。

大きく分けて、2つの種類があります。

  • 法定福利厚生:法律によって義務付けられた福利厚生
    (厚生年金保険料,雇用保険料など)
  • 法定外福利厚生:法律に関係なく、企業が独自に取り入れることのできる福利厚生
    (ジムや食事補助など)

上記のように福利厚生があり、法定外福利厚生に関しては、非課税にならない場合もあるため注意が必要です。

パーソナルトレーニングを経費にする条件

下記の条件を満たすことで、福利厚生として、パーソナルトレーニングを経費計上することが可能です。

  • 全ての従業員が利用できる
  • 法人として会員になる
  • ジムを利用した従業員の記録をする
  • ジム利用時の規定や注意点のマニュアルを作成する

一部の従業員のみが契約することができないため、会社単位でパーソナルジムと契約をしましょう。

例えば、社員がパーソナルトレーニングジムに入会する際、入会金を無料にしてもらう

上記のような契約をパーソナルジムと結ぶことで、パーソナルトレーニングに興味を持つ従業員が、通いやすい福利厚生になります。

パーソナルジム側も、企業から無料で集客を行なってもらうことができるため、WIN-WINの関係を作ることが可能です。

個人事業主は、パーソナルジムを福利厚生として計上できない

従業員のいない法人や個人事業主は、福利厚生を経費計上することができません。

なぜなら、福利厚生は、企業が従業員や従業員の親族に対して、提供するサービスだからです。

しかし、個人事業主でも、従業員を雇っている場合は、従業員の福利厚生費のみを経費計上することができます。

パーソナルトレーニングを福利厚生に導入する2つのメリット

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法定外福利厚生でおすすめのサービスがパーソナルトレーニングです。

理由は、下記の2つです。

  • 従業員の生産性が上がり、売上が上がる
  • 離職率を下げる

それでは、ひとつずつ解説していきます。

従業員の生産性が上がり、売り上げが上がる

パーソナルトレーニングを受けることで、運動することによって、心身ともに健康状態を保つことができ、生産性の向上が期待できます。

ミドル転職のアンケートによると、生産性の高い仕事をしていると感じている方は、55%と非常に低い数値です。

パーソナルトレーニングを取り入れ、運動や食事管理を正しく行うことで、リフレッシュすることができ、心身ともに健康になることが期待できます。

結果、仕事の生産性が上がるとともに、売り上げの向上が期待できます。

参考サイト:ミドル転職

離職率を下げる

福利厚生が充実していることで、離職率を下げることができます。

女性従業員の場合、美容やダイエットに興味を持っている方が非常に多いです。

パーソナルトレーニングは、通いたいけど金額が高いと感じている方が多くいらっしゃいます。

福利厚生にパーソナルトレーニングがあることで、女性従業員の企業に対する満足度を上げることができ、離職率を下げることが可能です。

ダイエット専門パーソナルジムWINMEの福利厚生サービス

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ダイエット専門パーソナルジムWINMEでは、パーソナルトレーニングの福利厚生を提供しています。

導入特典

従業員様の入会金無料

全コースパーソナルトレーニング1回分無料

40分コース

通常月額30,800円→月額23,100円

70分コース

通常月額48,400円→月額36,300円

100分コース

通常月額66,000円→月額49,500円

健康セミナーの開催

  • グループトレーニング
  • ダイエット食事講座

上記のような、食事や運動に対するセミナーを実施いたします。

導入までの流れ

  1. お問い合わせ
  2. 弊社よりご連絡
  3. 導入プランのご提案
  4. 導入開始

上記のような流れで、導入していただきます。

まずは、お気軽にお問い合わせくださいませ。

まとめ

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パーソナルトレーニングを福利厚生で、導入するメリットについて解説しました。

従業員の生産性を上げ、売り上げを向上させるために、従業員が求めているサービスを福利厚生として、導入することがおすすめです。

多くの方が体型や健康に悩まれるため、特に美容のサービスが求められている傾向にあります。

なので、パーソナルトレーニングを福利厚生として、導入することがおすすめです。

ダイエット専門キックボクシングパーソナルジムWINMEは、個々に合わせたトレーニングや食事プログラムを作成し、楽しく痩せるということをコンセプトにしております。

従業員の方の体や心を良い状態に保つため、福利厚生として導入を検討してみてはいかがでしょうか?

お気軽にお問い合わせくださいませ。

記事の監修者 首藤 陸(シュドウ リク)

スポーツ関係の専門学校に通い、パーソナルトレーナーの資格を取得し、卒業。
パーソナルトレーニングジムに勤め、フリーランスパーソナルトレーナーとして大手24時間ジムでFC内No.1売り上げを達成。

保有資格 日本トレーニング指導者協会認定資格 JATI

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